今の生活を変えずに電気代を見直す。電力会社の乗り換えを考える理由と手順

生活するうえで電気は必ず使用するので高額な電気代は多くの家庭にとって悩みの種となっています。今回は現状の生活を一切変えずに電気代を節約する方法をまとめましたので参考になれば幸いです。

本記事では

以上の内容で順に解説していきます。

電力会社の乗り換えを考える理由

2016年4月以降において一般の家庭でも生活スタイルに応じて自由に電力会社を選択できるようになりました。そのため今では電力会社や料金プランを比較して最も自分にとってお得なサービスを享受することができます。

電気料金の安い所を選択できる

電力の自由化が進むことで従来大手10社の寡占状況であった電力サービスに競争が生まれ、「安さ」や「ESG」を売りにした新しい料金プランが生まれてきています。

執筆当時（2022年1月）は、一度も乗り換えを実施した事がない家庭なら電気代を安くできるケースが多く、家族の人数や生活スタイルでも変動しますが乗り換えるだけで毎月1000円程度の節約になることもありました。

ただしその後、燃料価格や卸電力市場の価格高騰を受けて、事業撤退や料金の見直しを行う電力会社も出ました。今は「乗り換えれば必ず安くなる」とは言えないので、燃料費調整額や料金の決まり方まで揃えて比べるようにしています。

また乗り換えは持ち家か賃貸かも関係なく、工事も不要でネットで簡単に申し込み可能です。

電力会社が倒産しても、すぐに電力供給はストップしない

新規で参入した電力会社はまだ規模も小さいため倒産リスクが大手電力会社に比べて高いのは事実です。それでも、料金の決まり方と契約条件を確認したうえでなら、乗り換えを検討する価値はあると思っています。

なぜなら電力を供給する発電施設や送配電線は、どの電力会社と契約をしても全く同じだからです。また倒産・撤退するときは、契約解除日や供給停止日を知らせる通知が事前に届くことになっていて、急に停電するわけではありません。ただし通知が来たまま放っておくと、無契約の状態になり電気が止まる場合があるので、早めに別の電力会社へ切り替える必要があります（資源エネルギー庁・消費者庁）。

お得なキャンペーンが沢山ある

新電力への乗り換え時多くの場合、「キャッシュバック」や「amazonギフト券プレゼント」等のお得なキャンペーンが適用されます。つまり通常の電気代が安い上にさらにキャンペーンも受けられます。

ちなみに私は乗り換えによって「amazonギフト券7300円分」を受け取りました。

電力会社を乗り換える手順3ステップ

電力会社の乗り換えは以下の3ステップで実行可能です。

検針票を準備する

乗り換えには以下の情報を把握する必要がある為検針票が必須です。

• 契約中の電力会社名
• お客様番号
• 供給地点特定番号

またこの他にも現在の電気料金やアンペア数も確認することができます。
※ちなみに我が家は4人家族で30Aで十分

料金シミュレーションを実施

検針票が準備できたら次は料金シミュレーションです。

1社ずつ実施することも可能ですが電力会社（登録小売電気事業者）は823事業者（2026年9月30日現在・資源エネルギー庁）ある為一括比較できる「エネチェンジ」を推奨します。ただし一括比較できるため価格が一目瞭然ですが解約条件等はちゃんと確認するようにしましょう。

公式サイトはこちら→エネチェンジ

実際に私はエネチェンジ経由で「シンエナジー」に移行しましたが、ここで「amazonギフト券7300円」を獲得しました。

申し込みをする

自分が契約したい電力会社が決まったら実際に申し込みをしましょう。申し込み完了してから1か月以内には電力会社が切り替わっています（資源エネルギー庁によると標準的な期間は、スマートメーターへの交換工事が不要ならおよそ4日程度、必要ならおよそ2週間程度。具体的な切り替え日は契約によります）。※中には一定期間経過後にキャンペーン適用される場合があるので契約内容は要注意です。

まとめ

今回電力会社乗り換えについてまとめました。執筆当時は「やって損する人はいない」と思っていましたが、今はプランによっては大手電力の標準的なプランより高くなることもあります。まだの人は、検針票（明細）を手元に置いて、条件を揃えて比べるところから検討をお勧めします。ちなみに私が契約した「シンエナジー」は、執筆当時、毎月1回くじ引きが引けてたまに1か月分の電気代が1万円OFFになりました。※一度当選しました！

参考（公式）：
よくある質問｜資源エネルギー庁
電力会社の切り替え方法｜資源エネルギー庁
登録小売電気事業者一覧｜資源エネルギー庁
電力・ガス自由化をめぐるトラブル速報 No.19｜消費者庁
新生活シーズンに増える「電気契約トラブル」を未然に防ぐ｜経済産業省 METI Journal

最終見直し日：2026年10月6日